Claris カンファレンス 2025大西裕の発表内容がClaris公式ブログで紹介されました

2025年11月5日（水）〜7日（金）に開催された 「Claris カンファレンス 2025」 において、TXP Medical株式会社 自治体事業部部長 大西 裕 および システム開発部 秋山幸久 が登壇したメディカルセッションの内容が、Claris公式ブログにて記事として紹介されました。

本記事は、Claris FileMakerを活用した医療DXの実践事例を紹介する連載企画の後編として公開され、救急医療DX、感染対策、国主導の医療DX推進といったテーマを軸に、医療・公共分野における現場発の取り組みが取り上げられています。

▶ Claris公式ブログ掲載記事
【医療DXレポート】Claris FileMaker が支える“医療現場の次の進化”（後編）
claris.com/ja/blog/2025/medical-dx-cc25-2

救急医療DXの最前線：NSER mobileによる自治体DXの実装

大西が登壇したセッション
「なぜ救急隊DXが救急医療の質を上げるのか？　～医療データで命を救う自治体DX～」
では、TXP Medicalが開発・提供する救急医療情報連携システム 「NSER mobile」 を題材に、救急医療の質向上と持続可能な体制構築について発表しました。
年間約750万件に達する救急搬送や、現場滞在時間の長時間化といった社会背景を踏まえ、

・生成AI音声入力・AI-OCRによる救急現場での記録効率化
・iPadを活用したリアルタイムな情報共有
・医療機関との即時連携による意思決定の高度化

といったNSER mobileの特長と、自治体DXとしての意義が紹介されています。

山形市の事例にみる「伴走型DX」と政策への展開

記事では、NSER mobileで日本DX大賞を受賞した山形市を中心に、7消防本部・16病院が連携した救急医療DXの取り組みが、具体的な成果とともに紹介されています。

NSER mobileの導入により、

・病院への電話照会件数の大幅削減
・受入決定までの時間短縮
・救急隊・医療機関双方の事務負担軽減

といった現場改善が実現しました。さらに、救急搬送データの蓄積により、“エビデンスに基づく政策立案（EBPM）”が可能となり、自治体医療政策にも活用されている点が取り上げられています。

大西は、こうした成果の背景として、自治体・医療機関・企業が連携する三位一体モデルの重要性を挙げ、「DXは技術ではなく“人”が動かすもの」であることを強調しました。

国主導の医療DXを見据えた技術的視点：秋山幸久による解説

本記事では、大西のセッションに加え、TXP Medical株式会社 システム開発部／病院プロダクトグループの秋山幸久 が登壇したセッション内容も紹介されています。

秋山は、国が推進する 「医療DX令和ビジョン2030」 をテーマに、

・電子処方箋管理サービス
・電子カルテ情報共有サービス
・標準型電子カルテ
・HL7 FHIR仕様への対応

といった医療DX政策の最新動向と、病院経営・システム実装の観点から求められる実践的な対応について解説しました。
医療DXを制度・標準・現場実装の三層で捉え、Claris FileMakerプラットフォームを活用した柔軟なシステム構築の可能性を示した点が紹介されています。

現場理解と技術力を併せ持つチームとしてのTXP Medical

Claris公式ブログでは、救急医療の現場実装を担う大西と、国主導の医療DXを技術面から読み解く秋山、それぞれの視点からの取り組みが紹介され、TXP Medicalが現場理解と技術力を併せ持つチームとして医療DXに取り組んでいる姿が描かれています。

TXP Medicalは今後も、医療・行政・テクノロジーをつなぐ立場から、医療DXの社会実装を推進してまいります。